川西プロレスまつり開催☆2024.11.4(月)
イベント情報です!
11/4(月・祝)、川西市総合体育館で川西プロレスまつりが開催されるようです!
こちらのプロレス祭り、川西市市制70周年記念協賛事業の一貫として開催。
最前列〜3列目までは有料チケットですが、自由席は入場無料。
私もプロレスを生で見たことがありますが、迫力がすごくて元気がもらえます☆
老若男女問わず楽しめるので、行ってみては♪
上記のシュミレーションにある通り、返済期間が長期であれば「融資手数料型(定率型)」が諸費用を含めた総返済額が最も少なくなります。
しかし、このシュミレーションでは「保証料型(一括前払い方式)」で繰り上げ返済した場合については計算されていません。繰り上げ返済をした場合は、各保証会社で所定の計算で算出された保証料が戻ってきますので、この「戻し保証料」を含めると「保証料型(一括前払い方式)」の方が少なくなる場合があります。
ですので、ご自分の状況にはどのプランが合っているか、を考えることが重要ですね
新築住宅の場合、2024年入居、2025年入居について、住宅ローン控除を受けることができます。期間は13年間、控除率は0.7%で、住宅性能による区分によって住宅ローン残高の上限額が変わります。13年間という長期の控除、ぜひ利用したいですね
今日の変動金利平均は0.3%~0.5%、特にネット銀行では、住信SBIネット銀行が0.298%と低い金利を提供しています
変動金利が上昇傾向にある今、今後の住宅について考えてみてはいかがでしょうか?
日銀の7月決定会合では、政策金利を0.25%に引き上げる追加利上げを決定しました。
今回の利上げにより、変動金利はいずれ0.15%ほど上がるのではないかとされています。変動金利の指標となる「短期プライムレート」が8月末から9月頃に0.15%引き上げとなり、短プラ引き上げと同時に変動金利の基準金利も0.15%引き上げになる流れです。
しかし、全ての銀行が引き上げるとは限りません。
住宅ローンは銀行にとって長期的、安定的な取引を行うための商品ですので、他の銀行が金利を上げることを横目に金利をステイ、引き下げるという動きを戦略的に行う銀行が現れる可能性があります。
一個人が多数ある銀行を比較するのは大変な作業です。
弊社の社員は、多数の銀行(都銀、地銀、ネット銀行他)の担当者と繋がりがあります。住宅ローンの相談や、新築購入の相談がてら弊社の物件を是非ご見学下さい☆
LOW=Eガラスは、ガラスの表面に特殊な金属膜をコーティングしたガラスのことです。この金属膜は太陽の熱や暖房熱を反射・吸収することで、室内の温度を快適に保つ効果があります。そのガラスの中空層に、「乾燥空気」や「アルゴンガス」を封入します。
このガラスは、エネルギー効率を高め、光熱費の節約や結露の軽減、紫外線カットによる家具やカーテンの日焼け防止など、多くのメリットがあります。
また、ガラスの中空層に封入された「アルゴンガス」は、空気よりも熱伝導率が低いため、熱の移動を抑える効果があり、断熱性能がさらに向上します。
世界保健機構(WHO)の住宅と健康に関するガイドラインでは、冬季の最低気温を18℃以上としていますので、今後はHEAT20の基準をクリアする住宅、つまり、十分な断熱性能を満たした住宅である必要があります。
HEAT20の基準をクリアするということのメリットは
①冬暖かく夏涼しい快適な住環境になる
②光熱費を抑えられ省エネな家になる
③結露やカビを抑制できる
などがあげられます
夏休みの自由研究に「コンペイトウ手作り体験」はいかかですか?
コンペイトウの製造には非常に手間と時間がかかり、回転鍋を使って少しずつ砂糖を加えながら1~2週間かけて作られます。
堺市にある「コンペイトウプチミュージアム」では、その1~2週間かけて作られた白いコンペイトウに、色と味を加えて、オリジナルのコンペイトウを作る体験ができます
予約制ですので、興味のある方はお早めにご予約を
フラット35に新しいプラン「子育てプラス」が始まっています。
このプランは、家族構成(お子さまの人数等)と住宅性能等に応じて金利引き下げのポイントが加算される制度です。例えば、若年夫婦または子ども一人のご家族で、ZEHかつ長期優良住宅を取得する場合、ポイントが「子育てプラス」で1ポイント、「ZEH」で3ポイント、「長期優良住宅」で1ポイントの合計5ポイントになり、1ポイントあたり-0.25%の引き下げとなっています。
一度に使えるポイントは4ポイント(金利-1.00%引き下げ、5年間)までなので、残り1ポイントは6年目以降に繰り越しになります。
住宅ローン減税を受けるためには、3つのポイントがあります
①2024年1月以降に建築確認を受けた新築住宅については省エネ基準に適合する必要があります
②原則として、省エネ基準適合住宅以上の住宅であることの証明書が必要になります
③証明書は、住宅性能評価機関が発行する証明書のほか、「エネルギー性能計算プログラム 住宅版」と検索し、そのサイトで入力しプリントアウトする方法がありますが、かなり煩雑で、例えば「該当住宅の外皮面積の合計」や「外皮平均熱還流率」といった建築士さんが計算したもとになる外壁の種類と性能を入力しなければならず、その項目は7項目に上ります。おすすめなのは、手数料はかかりますが、建築士事務所の登録もなされている不動産会社などで「住宅省エネルギー性能証明書」を発行してもらうことです。
この控除は、例えば、単純に「0.4%の金利で35年ローンを組み新築住宅を購入した」として、翌年の確定申告で手続きをすると「控除率0.7%を13年間受けること」ができ、実質13年間は「控除率0.7%ー金利0.4%=0.3%のプラス(控除率のあまり)が発生します。
いろいろなサイトでシュミレーションができますので、一度試してみるのはいかがでしょうか?
住宅ローン減税とは、所得税額や個人住民税額から控除され、今年度の場合、2025年12月31日までに入居した場合が対象になります。原則床面積は50㎡以上であることが条件で、合計所得金額が2,000万円以下である年に適用となります(例外あり)
申請手続の時期は、入居翌年の確定申告で手続きをします。なお年末調整の対象の方は2年目以降の確定申告は不要です。
控除率は期間中一律で0.7%で取得する住宅の種類によって変動することはありません。